最新号2025年12月15日号
JCOM BS
営業活動を本格化 放送関連システム フル活用で
通販CMを収入の柱に
視聴データ活用しレスポンス最大化
ターゲットに刺さる“マッチング”模索
━ 今週号(12月15日号)の注目記事はコチラ ━━━━━━━━━━━━━━
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激動 放送業界2025(4) 生成AIで新局面へ コストかけずにコンテンツ量産 1つのネタから多様な編集版配信 小額の売上積み上げが容易に
放送100年の2025年は、テレビ広告費の下落やローカル局の苦境、SNSやインターネットの躍進等々、テレビ放送にとって課題が多い1年だった。そして今後を展望すると、生成AIの急進化が放送業界にどのような影響をもたらすのか注視する必要がある。負の側面が話題に上る生成AIだが、上手に活用すればプラス効果があり得る。予測が難しくなっている情報流通の今後について、生成AIとテレビ放送の課題と可能性という切り口で1年を振り返る。(続きは本紙でレポート)
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AI時代の新潮流 マイクロコンテンツ戦略(5) 生成AIが若年層とのブリッジ SNS起点に「本編」へ誘導 番組のライフタイム価値を伸長 1つの作品から100種類以上
米国の放送局は、生成AIを駆使し、番組から「共有の瞬間」を設計することで、成功を収めている。生成AIが可能にしたのが16:9(長尺)と9:16(短尺)のブリッジで、これはテレビ離れを加速させる若年層を再びテレビに引き戻すブリッジであることも意味している。マイクロコンテンツには、若年層とテレビをつなぐ、感情設計を可能とする「ジェネレーションブリッジ効果」というもう1つの効果がある。(続きは本紙でレポート)
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アウトオブホーム ディスプレーの可能性(20) AIによるデジタルサイネージ自動生成 コスト削減し媒体価値を向上 権利・品質・責任の課題も ワークフロー全体の再設計必要
デジタルサイネージの運用において、生成AIによるコンテンツ自動生成が現実的な選択肢となりつつある。しかし、多くの議論はAIでコンテンツが早く作れるという表層的な話にとどまり、媒体特性・運用構造・権利管理・コスト構造といった本質的論点が抜け落ちている。本稿では、AI活用によってデジタルサイネージがどう変わり、どの部分に地雷が残るのかを、実務者視点で整理する。
※本紙とデジタル版は同一内容です。
2025年12月15日号 主な記事
●Inter BEEレポート(4)
●激動 放送業界2025(4) 生成AIで新局面へ
●AI時代の新潮流 マイクロコンテンツの戦略(5) SNS起点に「本編」へ誘導
●アウトオブホーム ディスプレーの可能性(20) AIによる自動生成/ワークフロー全体の再設計必要
●新FILM LOOKサービスを提案/Imagica EMS
お知らせ
映像新聞からのお知らせ
- 2025年12月8日 ● 【訂正】本紙11月24日号1面の記事中において「報道サブは同年10月のカットオーバーが予定されている。」とありますが「制作サブは同年10月のカットオーバーが予定されている。」の誤りでした。ここにお詫びして訂正いたします。なお、デジタル版は修正して掲載いたしました。
- 2025年12月4日 【復旧のお知らせ】 先にお知らせいたしました通信障害は復旧いたしました。 12月2日(火)夕刻から12月4日(木)11:50の間にFAXを送信された方は、誠に恐れ入りますが、再送をお願いいたします。 ご迷惑をおかけし、申し訳ございませんでした。
- 2025年12月3日 【お知らせ】現在、通信障害により、当社の電話・ファクス が使用できない状態です。ご用件は、ホームページお問い合わせから、お願いいたします。 復旧は5日(金)予定しております。ご不便をおかけして、誠に申し訳ございません。
- 2025年10月20日 【定期ご購読者用】大阪・関西万博レポートの関連紙面を特集しました。定期ご購読者はログインしてご覧になれます(ページ数12頁)
- 2025年9月15日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため、9月は1日、8日、15日、29日を発行日とし、22日の発行はありません。次号は9月29日号になります。
- 2025年6月16日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため6月は2日、9日、16日、30日が発行日となり、23日の発行はありません。次号は6月30日号になります。
- 2025年3月24日 ●お知らせ 「放送100年」特集面を公開しました
- 2025年3月24日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため、3月は3日、10日、17日、24日が発行日となり、31日の発行はありません。次号は4月7日号になります。
- 2025年3月10日 ●お詫び 映像新聞デジタル版の配信において、システム上の不具合により、デジタル版が登録者の一部で閲覧できない事態が発生しました。正午時点で復旧いたしましたので、引き続きご利用お願いいたします。
- 2024年12月23日 ◆訂正◆ 12月23日号1,3面の見出しおよび記事において「IWON」となっていますが「IOWN」の誤りです。訂正しお詫びいたします▼12月23日号デジタル版を修正いたしました。
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