最新号2026年1月26日号
TBSテレビ
IOWN活用したMoIP施策
日本レコード大賞で実施
遅延 実運用可能なことを確認
全カメラ映像のリモートスイッチング体制
音声は「ST2110-30」でリモプロ
━ 今週号(1月26日号)の注目記事はコチラ ━━━━━━━━━━━━━━
■
テレビ番組の行方㊤ 現況凝縮の年末年始 バラエティーの苦戦顕著 選ばれ難くなった収録もの 作り方次第で広告費以外の収入
春改変を控え番組打ち切りラッシュが始まった。TBSの40年超の長寿番組『アッコにおまかせ!』、フジテレビで30年超の『日曜報道THE PRIME』、同19年の『ボクらの時代』が終了する。他にも日本テレビ『with MUSIC』やフジ『サンシャイン!』など、1-2年の短命番組もある。今年は例年になく新陳代謝が激しくなる。傾向は「生放送拡大」と「バラエティーの苦戦」だ。生活者のリアルタイム視聴離れとテレビ広告費の減少が前提にある。状況を視聴率データで分析すると共に、次の活路はどこにあるのかを展望する。(続きは本紙でレポート)
■
テレビ放送DX 構造転換進む放送ビジネス テレビ局は知財設計・流通主体へ 問われるマイクロコンテンツ運用能力 信頼基盤組み込み使われ続ける実現
日本のテレビ局が直面している危機は、視聴率の低下や広告市場の縮小といった表面的な問題ではない。本質的な変化は、価値の源泉が「放送」や「配信」という伝送手段から、「IP(知的財産)がどれだけ再利用され、流通し続けるか」へと移ったことにある。米国ではこの構造転換が既に前提となっている。テレビ局はどのような考え方で将来への道を切り開いていくべきなのか、その要件を考察する。(続きは本紙でレポート)
■
生成AIで世界市場狙う 芸人の表現拡張 新たな創作活動も デジタルプラットフォーム展開 制作コストの大幅削減を実現/吉本興業グループのFANY
1912年創業、約6000人の芸人や俳優を擁する日本最大級の芸能プロダクション、吉本興業ホールディングス。同社グループでデジタルプラットフォーム事業を担うFANY(東京都新宿区)の梁弘一代表取締役社長は、AI技術を「芸人の創造性を拡張し、お笑いを世界へ届けるためのパートナー」と位置付ける。梁氏に、吉本興業におけるAI活用の現状と今後の展望を聞いた。(続きは本紙でレポート)
※本紙とデジタル版は同一内容です。
2026年1月26日号 主な記事
●ATPが25年度経営調査/番組製作会社の3割超が赤字
●テレビ番組の行方(1) バラエティーの苦戦顕著
●テレビ放送DX/テレビ局は知財設計・流通主体へ
●CES2026レポート(2) 撮影現場でのロボット活用/明暗分ける2足走行と装輪型
●生成AIで世界市場狙う 芸人の表現拡張 新たな創作活動も
デジタルプラットフォーム展開/吉本興業グループのFANY
お知らせ
映像新聞からのお知らせ
- 2025年12月8日 ● 【訂正】本紙11月24日号1面の記事中において「報道サブは同年10月のカットオーバーが予定されている。」とありますが「制作サブは同年10月のカットオーバーが予定されている。」の誤りでした。ここにお詫びして訂正いたします。なお、デジタル版は修正して掲載いたしました。
- 2025年12月4日 【復旧のお知らせ】 先にお知らせいたしました通信障害は復旧いたしました。 12月2日(火)夕刻から12月4日(木)11:50の間にFAXを送信された方は、誠に恐れ入りますが、再送をお願いいたします。 ご迷惑をおかけし、申し訳ございませんでした。
- 2025年12月3日 【お知らせ】現在、通信障害により、当社の電話・ファクス が使用できない状態です。ご用件は、ホームページお問い合わせから、お願いいたします。 復旧は5日(金)予定しております。ご不便をおかけして、誠に申し訳ございません。
- 2025年10月20日 【定期ご購読者用】大阪・関西万博レポートの関連紙面を特集しました。定期ご購読者はログインしてご覧になれます(ページ数12頁)
- 2025年9月15日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため、9月は1日、8日、15日、29日を発行日とし、22日の発行はありません。次号は9月29日号になります。
- 2025年6月16日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため6月は2日、9日、16日、30日が発行日となり、23日の発行はありません。次号は6月30日号になります。
- 2025年3月24日 ●お知らせ 「放送100年」特集面を公開しました
- 2025年3月24日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため、3月は3日、10日、17日、24日が発行日となり、31日の発行はありません。次号は4月7日号になります。
- 2025年3月10日 ●お詫び 映像新聞デジタル版の配信において、システム上の不具合により、デジタル版が登録者の一部で閲覧できない事態が発生しました。正午時点で復旧いたしましたので、引き続きご利用お願いいたします。
- 2024年12月23日 ◆訂正◆ 12月23日号1,3面の見出しおよび記事において「IWON」となっていますが「IOWN」の誤りです。訂正しお詫びいたします▼12月23日号デジタル版を修正いたしました。
定期購読についてはこちら毎月4回(月曜)発行
映像新聞を年間購読すると、デジタル版もご覧になれます。
デジタル版は最大5端末までのログインが可能です。
映像新聞は、放送やブロードバンド、デジタルコンテンツプロダクション、映像制作者など映像業界へ向け、ビジネスとテクノロジーの両視点で情報を発信しているビジネスを熱くする専門紙です。
さらに詳しい記事・画像は本紙でご覧いただけます






