最新号2026年2月16日号
ISE 2026
AI実装と放送品質が拡張
映像技術の現在地を示す
AV機器のIT統合が進展
セキュリティー課題も浮上
━ 今週号(2月16日号)の注目記事はコチラ ━━━━━━━━━━━━━━
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動画民主化 光と影(上) 生成AIで激増する動画投稿 誰もが早く・安く・簡単に 選挙にも影響及ぼす時代
第51回衆院選は自民党が単独過半数を大幅に上回り、立民と公明の中道改革連合は大敗した。結果については、ネット上の政治コンテンツが影響したという見方がある。SNSが登場して20年。テキストや写真を個人が容易に発信できるようになり、マスメディアの力は後退した。そして生成AIの躍進で、個人が簡単に動画を制作し発信する時代となった。テキストと比べ、動画は多くの人に訴求する。SNSがテレビより大きな影響力を持ち始めている。こうした時代の功罪を考える。
(続きは本紙でレポート)
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ネットフリックスの世界戦略 アジア編 日韓を重要拠点に位置付け 韓国コンテンツは世界を席巻 日本では東宝スタジオと長期契約結ぶ
米動画配信大手のNetflix(ネットフリックス)は、2026年のアジア戦略において日本と韓国を重要拠点と位置付ける方針を、1月末に改めて表明した。米ワーナー・ブラザース・ディスカバリー(WBD)の買収や、来月に迫るWBC(ワールド・ベースボール・クラシック)の日本国内独占配信など、同社は次々と施策を打ち出してきた中で、アジア展開の象徴例として、日本と韓国における同社の動きを追った。
(続きは本紙でレポート)
※本紙とデジタル版は同一内容です。
2026年2月16日号 主な記事
●ISE 2026 AI実装と放送品質が拡張 映像技術の現在地を示す
●HYBE JAPAN、IMAGICA EEX、ヒビノが没入型エンタメを共同創出
●動画民主化 光と影(上) 生成AIで激増する動画投稿
●ネットフリックスの世界戦略/アジア編
●CES2026レポート(5) 家電から産業まで半導体が躍動
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特集
● ProLight & ProVisual 2026特集
・ProLight & ProVisual 2026 舞台演出の機器・
技術が集結 18-20日に開催
・カメラ搭載可能防滴ムービングなど展示/東京
舞台照明
・3DLED「V40」主力に照明・音響を加えて空間演
出/映像センター
・来場者体験型のブース バーチャルライブ実演
/エルテック
・複数のデジタルデバイス統合 多層的なライブ
ステージ構築/タケナカ、VISUALOGIC -
放送
● 中継局共同利用型モデル 出捐スキームの「将
来のネットワーク維持」 180億円はBB代替に
IPマルチや地域同時限定配信/NHK
● 完全オリジナル創作演劇舞台/TOKYO MX -
CATV
● 日本初上陸のALT社製 シニア向けスマホを販売
/J:COM -
プロダクション
● ENHYPENミュージアム開幕 没入型エンタメを共
同創出
大型3D LEDで楽曲を体感/HYBE JAPAN、IMAGICA
EEX、ヒビノ
● 「Cinematic Quantum」マスタークラス開催
ソニーDMPC Japanと東映京撮影所で/日本映画
撮影監督協会
● 共創拠点「DMPC Japan」開設/撮影・VP・編集
を一貫検証 -
インターネット/通信
● バスケのW杯予選2試合ライブ配信/TVer
● ネットフリックスの世界戦略 アジア編 日韓
を重要拠点に位置付け 韓国コンテンツは世界
を席巻 日本では東宝スタジオと長期契約結ぶ -
プロ用機器・サービス
● 3D音響サービスを提供 松竹映像センターが開
発/電通
● 共立映像に小型SW納入 コンサート演出で活躍
/池上通信機 -
ディスプレー/大型映像
● グローリーがLED搭載「サイネージロッカー」
東急と連携、中目黒駅で実証 -
映画/番組/CM
● 映画「センチメンタル・バリュー」 家族の傷
と再生を描くカンヌ受賞作品
● 25年キネマ旬報ベスト・テン 邦画の1位は「旅
と日々」 -
総合
● ビジネスPCブランドの誕生 15周年ロゴや限定
製品など/マウスコンピューターが記念企画
● ISE 2026 AI実装と放送品質が拡張 映像技術の
現在地を示す
● 番組企画コンペ クリエイターズグランプリ/衛
星放送協会
● CES2026レポート(5) 家電から産業まで半導体
が躍動 -
イベント一覧▷
● 「CEATEC 2026」10月13-16日開催 出展申し込み受付を開始 一般展示と2つの企画展示
電子情報技術産業協会(JEITA)は、今年10月13-16日の4日間、千葉市美浜区の幕張メッセで「CEATEC 2026(シーテック2026)」を開催するにあたり、出展募集を開始した。優先申し込み期限は4月30日まで。
CEATECは、毎年10月に開催される国内最大級のデジタルイノベーション総合展。前回(25年)は810社/団体が出展し、9万8884人が来場した。
2026年の開催テーマは「Transformation-企業が、産業が、そして社会が変わる-」。優れた技術や構想を披露する場にとどまらず、変革の価値を高め、社会実装を加速させる舞台として開催する。
出展者募集を開始した展示エリアは、一般展示と企画展示の「X(Transformation)パーク」「ネクストジェネレーションパーク」の計3つ。
CEATECのエグゼクティブプロデューサーを務める鹿野清氏は「25年の大阪・関西万博を契機に高まった未来社会への関心を、具体的な産業・ビジネスの創出へとつなげていくことが、26年のCEATECに求められる重要な役割の1つであると考えている。AIをはじめとする先端技術の社会実装は、新たな段階に突入し、さまざまな課題解決と結びつきながら、企業や産業、社会を大きく変革し続けている。CEATEC 2026では、こうした潮流を踏まえ、産業横断型の共創と実践的なビジネス創出をより一層推進していく」と述べている。
【申し込み・詳細】CEATEC 2026公式ウェブサイト=https://www.ceatec.com
● コミュニティシネマフェスティバルvol1日韓映画館の旅(in東京)
◇コミュニティシネマフェスティバルvol1日韓映画館の旅(in東京)
コミュニティシネマセンターがユーロスペース、Strangerとの共催で開く。コミュニティシネマの魅力や重要性を広く伝える第1回「コミュニティシネマフェスティバル」は、『日韓映画館の旅』というテーマで、日本初公開の韓国インディペンデント映画と実施会場となるミニシアターが選んだ日本のインディペンデント映画を上映。
会期中には、釜山国際映画祭創設者であるキム・ドンホ氏(『Mr.キム、映画館へ行く』監督)をはじめ、『長孫』のオ・ジョンミン監督、数々の韓国映画のポスターデザインを手掛けるパク・シヨン氏、ソウルのミニシアター「アートナイン」のジュヒ氏など、多彩なゲストが来日、トークイベントも実施する。
【会場・日時】▽ユーロスペース(東京都渋谷区円山町)/2月28日-3月6日/詳細=https://www.eurospace.co.jp/▽Stranger(東京都墨田区菊川)/2月27日-3月12日/詳細=https://stranger.jp/
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連載・寄稿
動画民主化 光と影(上) 生成AIで激増する動画 投稿 誰もが早く・安く・簡単に 選挙にも影 響及ぼす時代
お知らせ
映像新聞からのお知らせ
- 2025年12月8日 ● 【訂正】本紙11月24日号1面の記事中において「報道サブは同年10月のカットオーバーが予定されている。」とありますが「制作サブは同年10月のカットオーバーが予定されている。」の誤りでした。ここにお詫びして訂正いたします。なお、デジタル版は修正して掲載いたしました。
- 2025年12月4日 【復旧のお知らせ】 先にお知らせいたしました通信障害は復旧いたしました。 12月2日(火)夕刻から12月4日(木)11:50の間にFAXを送信された方は、誠に恐れ入りますが、再送をお願いいたします。 ご迷惑をおかけし、申し訳ございませんでした。
- 2025年12月3日 【お知らせ】現在、通信障害により、当社の電話・ファクス が使用できない状態です。ご用件は、ホームページお問い合わせから、お願いいたします。 復旧は5日(金)予定しております。ご不便をおかけして、誠に申し訳ございません。
- 2025年10月20日 【定期ご購読者用】大阪・関西万博レポートの関連紙面を特集しました。定期ご購読者はログインしてご覧になれます(ページ数12頁)
- 2025年9月15日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため、9月は1日、8日、15日、29日を発行日とし、22日の発行はありません。次号は9月29日号になります。
- 2025年6月16日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため6月は2日、9日、16日、30日が発行日となり、23日の発行はありません。次号は6月30日号になります。
- 2025年3月24日 ●お知らせ 「放送100年」特集面を公開しました
- 2025年3月24日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため、3月は3日、10日、17日、24日が発行日となり、31日の発行はありません。次号は4月7日号になります。
- 2025年3月10日 ●お詫び 映像新聞デジタル版の配信において、システム上の不具合により、デジタル版が登録者の一部で閲覧できない事態が発生しました。正午時点で復旧いたしましたので、引き続きご利用お願いいたします。
- 2024年12月23日 ◆訂正◆ 12月23日号1,3面の見出しおよび記事において「IWON」となっていますが「IOWN」の誤りです。訂正しお詫びいたします▼12月23日号デジタル版を修正いたしました。
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