最新号2026年3月16日号
民放キー局5社
BS4K放送の終了 今月中に発表
各社個別に決算報告などの中で
今後の焦点は空き帯域の活用に
CATV事業者、受信機メーカーからは不満も
━ 今週号(3月16日号)の注目記事はコチラ ━━━━━━━━━━━━━━
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映像プロダクション 再成長への取り組み本格化 C&R社 井川幸広CEOに聞く 事業承継サポート 企画力・制作力を世界展開 海外テレビ局の支局代行事業も
「プロフェッショナルの生涯価値の向上」をミッションに、映像、ゲーム、AI/DX、医療、会計・法曹などのプロフェッショナル人材の派遣・紹介、制作、知財の企画開発・流通を手掛けるクリーク・アンド・リバー社(C&R社)とC&Rグループは、映像プロダクションの収益力拡大と再成長の取り組みを本格化する。同社の井川幸広会長(CEO)にその意図や、具体的な取り組み、事業の形などについて聞いた。同CEOは、事業承継や企画力・制作力の海外展開など、さまざまな方法で業界の活性化、発展に貢献したいと意気込む。(続きは本紙でレポート)
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広告費から見るメディア(上) ネットが初の総広告費過半数超え マス4媒体にさらなる厳しさ PFへの対抗 難しい時代に
電通が「2025年日本の広告費」を発表した。ここ数年は発表の度にメディアの転機期と言われてきたが、今回はそれが決定的となった。インターネット広告費が初めて総広告費の過半数を超えたからだ。そのカウントの仕方については異論があるものの、それでも全体の4分の1近くまで縮小したマスコミ四媒体(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ)の現状と今後は厳しい状況といえる。絶対額でも2000年の4兆円弱が、四半世紀で半分近くが失われた。最も健闘するテレビでも2割近くを失っている。シリーズ「広告費からみるメディア」の初回では、そのマスコミ四媒体についてメディアごとの流れを分析する。(続きは本紙でレポート)
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日本映画放送がグローバル展開 海外市場で時代劇の需要拡大 「コスチュームドラマ」で再評価 オリジナル制作と配信を強化
「時代劇」が今、海外では「コスチュームドラマ」として新たな成長フェーズに入っている。最近は『SHOGUN 将軍』が北米などで人気を博した。この流れを受けて、1998年に開局した時代劇専門チャンネルを運営する日本映画放送(東京都千代田区)は、国内市場の縮小が進む中、オリジナル制作と海外配信を軸に事業を拡大し、グローバルな発信力を強めている。(続きは本紙でレポート)
※本紙とデジタル版は同一内容です。
2026年3月16日号 主な記事
●TREE Digital Studio/7室目のMA室を運用開始
●C&R社・井川CEOに聞く/再成長への取り組み本格化
●広告費から見るメディア(上) ネットが初の総広告費過半数超え
●MWC26報告(1)
●LED TOKYOが体験型インスタレーションを披露
お知らせ
映像新聞からのお知らせ
- 2025年12月8日 ● 【訂正】本紙11月24日号1面の記事中において「報道サブは同年10月のカットオーバーが予定されている。」とありますが「制作サブは同年10月のカットオーバーが予定されている。」の誤りでした。ここにお詫びして訂正いたします。なお、デジタル版は修正して掲載いたしました。
- 2025年12月4日 【復旧のお知らせ】 先にお知らせいたしました通信障害は復旧いたしました。 12月2日(火)夕刻から12月4日(木)11:50の間にFAXを送信された方は、誠に恐れ入りますが、再送をお願いいたします。 ご迷惑をおかけし、申し訳ございませんでした。
- 2025年12月3日 【お知らせ】現在、通信障害により、当社の電話・ファクス が使用できない状態です。ご用件は、ホームページお問い合わせから、お願いいたします。 復旧は5日(金)予定しております。ご不便をおかけして、誠に申し訳ございません。
- 2025年10月20日 【定期ご購読者用】大阪・関西万博レポートの関連紙面を特集しました。定期ご購読者はログインしてご覧になれます(ページ数12頁)
- 2025年9月15日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため、9月は1日、8日、15日、29日を発行日とし、22日の発行はありません。次号は9月29日号になります。
- 2025年6月16日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため6月は2日、9日、16日、30日が発行日となり、23日の発行はありません。次号は6月30日号になります。
- 2025年3月24日 ●お知らせ 「放送100年」特集面を公開しました
- 2025年3月24日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため、3月は3日、10日、17日、24日が発行日となり、31日の発行はありません。次号は4月7日号になります。
- 2025年3月10日 ●お詫び 映像新聞デジタル版の配信において、システム上の不具合により、デジタル版が登録者の一部で閲覧できない事態が発生しました。正午時点で復旧いたしましたので、引き続きご利用お願いいたします。
- 2024年12月23日 ◆訂正◆ 12月23日号1,3面の見出しおよび記事において「IWON」となっていますが「IOWN」の誤りです。訂正しお詫びいたします▼12月23日号デジタル版を修正いたしました。
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