2022年1月3日

毎月4回(月曜)発行

放送業界の未来描く1年
変化の契機「デジタル時代検討会」　全関係者の英知を集約
放送インフラトータルで議論　コンテンツ力を縦横に

　放送業界の未来を描く年がスタートした。民放テレビ局の業績は、コロナ禍で大きく落ち込んだ昨年度から一転、系列局を含めてかなり改善したが、若者を中心に、人々のテレビとの接触の仕方は変化の速度を増しており、その経営への影響は、これまで以上に大きくなることが予想される。今こそ、NHK、民放キー局、ローカル局、映像プロダクションなど、映像コンテンツを日々の糧にする、すべての関係者の英知を集約し、コンテンツの価値を縦横に展開できる放送の未来像をつくる時だ。〈続きは本紙で〉

2022年1月3日号　主な記事

　●2022年の業界展望
　●新春記者座談会/地上波テレビ　21-22年への課題
　●寺田倉庫がアーカイブ事業展開　ネット売買でコンテンツの二次利用を支援
　●映像・情報通信関連の主な年間行事一覧

特集

●　展望2022
・放送の基本的枠組み見直す年　NHK改革法案改めて審議に
・岐路に立つ映像プロダクション　各社の強みを生かして変革を
・「放送」ビジネスのあり方　電波とネットの真の連携
・ディスプレー業界の動向　大型LEDドームシステム稼働
・活気が戻る大型映像業界　北京冬季五輪などイベント需要に期待